
なんか寂しくなりましたよね
「今年のフィッシングショー、あのメーカー出てないな…」 「昔に比べると、なんかブースが小さくなった気がする…」
毎年、大阪(インテックス大阪)で開催される「フィッシングショーOSAKA」に足を運ぶたび、そんな物足りなさを感じているアングラーの方も多いのではないでしょうか?
SNSなどでも「昔のほうが活気があった」「有名メーカーが減った」という声をよく見かけます。
でも、不思議なことに主催者発表の全体の出展社数を見ると、実はコロナ禍以降も数字自体は減るどころか維持・回復傾向にあるんです。
「出展社数は減っていないのに、なぜ『減った』と感じるのか?」 今回は、そのギャップの裏側にある業界の事情やマーケティングの変化を、ちょっと分析的に紐解いてみたいと思います。
1. データ上の「出展社数」と、僕らの「体感」がズレる理由

まず大前提として、全体の社数が減っていないのは事実です。じゃあなぜ物足りなく感じるのかというと、「出展している顔ぶれ(ポートフォリオ)」がガラリと変わったからです。
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昔(黄金期): 総合メーカーからマニアックなルアーブランドまで、純粋な「釣具メーカー」がギッシリ詰まっていた。
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現在: 伝統的な釣具メーカーが減った(あるいは縮小した)一方で、アウトドア用品、アパレル、カスタムカー、自治体の観光PRといった「非・釣具系」の出展が急増。
つまり、数字上は埋まっていても、コアな釣り人からすると「あれ、肝心の釣具メーカーがいないぞ?」という現象が起きているのが正体です。
2. なぜ大手・中堅メーカーは出展を見送るのか?(3つの理由)

では、肝心の釣具メーカーはどこへ行ってしまったのでしょうか? そこには企業としての「リアルな懐事情と戦略の変化」があります。
① 莫大なコストと「コスパ」の壁
インテックス大阪クラスの巨大会場で数日間ブースを構えるとなると、小間代(スペース代)だけでなく、莫大な設営・撤去費、資材の運送費、スタッフの宿泊・交通費がかかります。 今の物価高や円安のご時世、数千万円規模の投資をして「元が取れるのか?」と問われると、経営陣が首を縦に振りづらくなっているのが現実です。
② 自社YouTubeやSNSのほうが「効率が良い」と気づいた
決定打となったのが、コロナ禍のリアル開催中止期(2021〜2022年)です。 この期間に各社は、YouTubeのライブ配信やSNSを使った「自社完結の新製品発表」のノウハウを完全にマスターしました。 「わざわざ大金をかけてショーに出展しなくても、自分たちのチャンネルで情報解禁したほうが、正確で早いし圧倒的にコスパが良い」と気づいてしまったわけです。
③ 「不特定多数へのばらまき」より「濃いファンとの交流」へ
何万人もの来場者にパンフレットを配るプロモーションよりも、
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全国の釣具店での「店頭イベント・受注会」
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フィールドでの「試投会」
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インフルエンサーやテスターを起用したSNSマーケティング
こうした「本当に買ってくれる濃いファン」に直接アプローチできる場へ、予算の軸足を移すメーカーが明らかに増えています。
3. 「横浜」と「大阪」のキャラクターの違いも関係している?

ちなみに、1月に開催される横浜の「釣りフェス」は業界団体が主導する“年間最大の新作発表の場”という色が濃いです。 その直後、2月に開催される大阪(大阪釣具協同組合主催)は、歴史的に「関西のファン感謝祭・物販イベント」としての性質が強めです。
全国展開するメーカーからすると、1月に横浜で大々的に発表した直後、2月に高コストをかけて大阪でまったく同じような巨大ブースを出すべきか……という「スケジュールの重複感」に悩むジレンマもあります。
まとめ:これからのフィッシングショーはどうなる?

こうして見ていくと、メーカーの出展縮小や不参加は、決して「釣り業界が衰退しているから」ではありません。 企業が生き残るための「情報発信のデジタル化・効率化のひとつの帰結」と言えそうです。
これからのフィッシングショーは、「すべての新製品が並ぶカタログ的な空間」ではなく、「メーカーのこだわりを肌で感じ、新しい体験を楽しむフェス(お祭り)」として割り切って楽しむ時代になっていくのかもしれませんね。
みなさんは最近のフィッシングショー、どう感じていますか? ぜひ皆さんの意見もコメントなどで教えてください!

